ジョアン・ラポルタ会長は、バルセロナのビジネスにとって重要な2つの分野、バルサスタジオのディレクターとライセンスおよびマーチャンダイジング部門のディレクターを解任することを発表した。彼らは前者はパコ・ラトーレ氏、後者はジョルディ・バルセルズ氏で、すでに解雇通知を受け取ったという。

バルサスタジオに関して、取締役会はそのビジネスに大きな期待を寄せている。パコ・ラトーレ氏は2015年（ジョゼップ・マリア・バルトメウ前会長の就任時）にバルサに入閣し、クラブのテレビ局（バルサTV）を指揮するなど、2018年からクラブの大規模放映プロジェクトを率いていた。

現在売却交渉中のバルサスタジオは、49％を1億ユーロ（約133億円）で売却するためのファンドや戦略的パートナー候補と交渉している段階。資金確保に関しては半分を現金で、残りの半分を投資で行う予定だという。ここ数日、ラポルタ会長はこの49％に対する評価額が3億5000万ユーロ（約467億2300万円）に達する可能性さえあるとほのめかしている。

ラトーレ氏の解任によって、バルセロナは、21-22年の会計を改善させるために最も重要な分野であるバルサスタジオのディレクターがいないまま、投資を求めて市場に出ることになった。先日は、商業部門と並んで近年成長を示す数少ない分野の一つであるブランドディレクターのギエム・グラエル氏がすでに退任していた。

また、今回の再建計画の中で、バルサ取締役会は、小売業であるバルサライセンシング＆マーチャンダイジング部門のディレクターであるジョルディ・バルセルズ氏を解任することも決定した。同氏は昨年の夏にデシグアル（ファッションブランド）からバルサに入閣したばかりで、まだ就任して1年も経っていない。

ジョルディ・バルセルズ氏は、経営委員会を全面的に刷新した元CEOフェラン・レバート氏に近い人物の一人である。同CEO退任発表のほぼ同時期には、シャビエル・マス氏（コンプライアンス担当）とファン・マヌエル・タベロ氏（テクノロジー部門担当）の解雇を発表していた。