スペインサッカー界は、政府がスポーツブックメーカーがスポンサーになることを禁止した後、一時的な命綱として暗号通貨に足を踏み出した。暗号資産のプラットフォームがユニフォームのスポンサーとしてロゴを付け始め、クラブのファントークンを作る。主なプラットフォームは、「Socios.com」と「Bitci」だ。

前者は順調にビジネスを展開しているが、後者については、一部のクラブが本来支払われるはずの資金を受け取っていないことから、それらを取得するために法的手段をとろうとしていることが分かった。

一方で、トルコの暗号通貨取引プラットフォームであるBitci社側は、スペインサッカー連盟（RFEF）といくつかのクラブへの支払い遅延を正当化しようとしているが、現在の未払金は500万ユーロを超えるという。その理由は、2021年冬にトルコの大統領が推進した暗号資産を規制する法律にあるのかもしれない。まだ発効されていないが、暗号通貨の国際送金の停止と拒否権が発動される恐れがある措置だ。この遅延について質問された際、Bitci社は「支払うことに問題はない」と繰り返した。

しかし、昨年Bitci社と契約したスポーツ団体には、半分しか支払われていないのが実情だ。シーズン初めに最初の支払いを受けたが、それ以降は何もなかった。そのため、すでに苦情の申し立ての準備を進めている団体もある。一方で、6月30日まで待つことを希望する団体も存在する。

スペインサッカー連盟とBitci社の関係

まず、RFEFは、すでに同スポンサーを切り、この分野でのパートナー探しが再び問題となった。この契約は、年間200万ユーロ以上の3年契約（2年のオプション付き）で、スペイン代表のトレーニングシャツにロゴをつけるというものであった。つまり、本来であれば少なくとも2024年のユーロまではスポンサーだったのだ。しかし、2022年のカタールW杯までスポンサー契約を続けることはできなかった。 

9月にはトレーニングシャツにロゴが表示されなくなり、空きスペースができる。なぜ9月までかというと、契約が切れた後もすでに生産されていたものを着用するからだ。

ラ・リーガ各クラブとBitci社の関係

ラ・リーガでは、Bitci社は主に4つの団体と契約を結んでいる、もしくは結んでいた。カディス、セルタ、デポルティーボ・アラベス、エスパニョールの4クラブだ。主な契約は、21-22年シーズン開幕時に2024年まで契約したカディスとのものだ。カディスのマノロ・ビスカイノ会長は数週間前、「我々がBitci社を選んだのは、最も信頼できる企業だったからだ。しかし、彼らは一部を支払ったが、すべては支払われていない」と説明した。

カディスは、同企業との関係についてこれ以上の詳細を語っていないが、このブランドが来シーズンもユニフォームの胸部にロゴを付け続けるということはないだろう。

ラ・リーガで締結されたその他の契約は、ファントークンの発売と連動したスポンサー契約だった。セルタはエスパニョールと同様に300万ユーロ分の発行を発表し、アラベスは3000万トークンを流通させた。また、レアル・ベティスは、ユニフォームの背中にBitci社のロゴを入れていたが、2021年2月から6月までのわずか6カ月間だけだった。