UEFAは20-21シーズンの監視期間でFFPの規則を遵守していない一部のクラブに制裁を加える用意をしている。

対象となっているのは、インテルやローマ、ユベントス、リーグアンからはマルセイユやPSG、ラリーガからはバルセロナといった強豪クラブだ。クラブによっては数百万ユーロといった比較的軽めの制裁を与え、次点で移籍市場での制限を課せようとしている。

そして20-21シーズンとは別件で更に注視されているのがバルセロナだ。チャンピオンズリーグの抽選会の裏側で、実は欧州クラブ協会（ECA）とUEFAで会議が行われており、そこではバルセロナが選手登録や補強するために行った資金調達が今後のFFPに違反するかどうかについて議題に挙げられていた。

来シーズンからFFPの新制度が導入され、クラブの持続可能性が問われる。支払い能力、安定性、コスト管理の三つの柱を基準とするようになるわけだが、専門家の中にはバルセロナの”レバー”は短期的には成功しているかもしれないが、将来的にはクラブを倒産に導くリスクとなる可能性も示唆している。

この経営方法が将来的にどうなるかはさておき、現在幾つかのクラブが疑問に思っていることは「バルセロナが行った放映権やライセンス権といった将来的な資産の売却」がFFPの新規則違反を避けるための戦略とは言えないのではないかということ。これが避けるための方法の一つになるとするならば、全てのクラブが行えることになる。

ともかくUEFAが今後、この”レバー”を引くことを禁止するならば、バルセロナにとってはかなり複雑な時期に突入することになる。