ラ・リーガのハビエル・テバス会長は、PROインダストリー＆スポーツ・フォーラムの第2回でいくつかのテーマについて言及した。

1つ目は、PSGとキリアン・ムバッペの契約更新に関する内容。2019年から2021年にかけて3億5200万ユーロの損失を計上したPSGを訴える正当な理由として、「来年はファイナンシャル・フェアプレー（FFP）を遵守することが不可能だ」と述べた。

テバス氏にとってPSGやマンチェスター・シティは「スーパーリーグと同じくらい危険」だ。同会長は、「我々は中東の力が入っているクラブに反対しているわけではないが、彼らはお金を失うことを気にしていない」と断言した。シティについては、「マンチェスター・シティへのハーランドのオペレーションは、どうやったのかわからない......」と述べた。

その後テバス氏は、話をラ・リーガに戻し、パンデミックの前と後ではさまざまな地域でリーガ・エスパニョーラの経済状況が変わっていることを説明。コロナウイルスの影響については、「持続可能性を維持できています。ただ、次のシーズンで（パンデミック前の）5000万人を回復させるのは複雑になりそうです。それでも、他のリーグに比べれば、中々良い結果を出していると思います」と語った。

この持続可能性を実現するために、経営陣は経済コントロールの中で例外的な政策を実行してきた。「収入がかなり少ないため、クラブの経費をコントロールしようとしました。FCバルセロナ以外は、それを誠実に実行してきたのです」。

他のリーグと比較して、「近年のサッカー選手の売却は、クラブの意思によるもので、契約解除はほとんどない。しかし、今はイタリアのように国家と財政戦略を立てている市場が相手です」とテバス氏は強調した。

「そのため、ヨーロッパの5大リーグの中で、最も税制上のペナルティを受けています。これは競争力を低下させるので、分析する必要があるでしょう」と付け加えた。