放映会社であるMediapro社の上半期の売上高は6億6900万ユーロ（約868億8000万円）で、営業利益は見通しとほぼ同額となった。

Mediapro社は2021年の自社予測を引き上げる。同社は、上半期のEBITDAが1億1500万ユーロ（約150億円）となり、通期見通しの1億2400万ユーロ（約161億円）をほぼ達成したと発表した。また、売上高は前年同期比68％増の6億6900万ユーロ（約868億8000万円）となった。

ジャウメ・ロウレス氏とタチョ・ベネット氏が率いる会社は、「このような進展は、今年の優れた業績につながる予兆です」と述べている。このため経営陣は、数ヶ月前に12億3700万ユーロ（約1600億円）と設定した2021年の売上目標を引き上げることを決定した。

「Mediapro社は今年、売上高を25％増加させて締めくくることができました」と声明で説明している。その中で、ほぼ全員のプロを復職させ、現在36カ国58拠点で7,000人以上の業務従事者を抱えていることを振り返っている。

パンデミックの際には、スポーツ大会の中止や、ドラマや映画の撮影ができなくなるなどの影響を受けたが、バルセロナを拠点とする同社は、「2020年にコロナウイルスの影響を大きく受けた状態から迅速に回復した」と話している。

その理由は、徐々に日常が戻ってきたからに他ならない。さらにMediapro社は、コンテンツ、権利、放映サービス、イノベーションの分野が「完全に回復した」と強調している。その中で、リーガ・エスパニョーラを含む14の国内サッカーリーグに注目してサービスを供給し、10の国内大会、南米サッカー連盟、アフリカサッカー連盟、FIFA主催の大会でVARを提供している。

さらに、ハイブリッドイベントの制作を専門とする新部門の立ち上げ、OTTの開発、LVPやUBEATなどのプロジェクトの加速など、コロナがデジタル部門やイノベーション部門にもたらした好影響を維持することを決定した。

今回の決算発表は、Mediapro社の株主構成変更に向けた交渉の最中に行われた。投資ファンドマネージャーのSearchlight Capital社とInvesco社は、Mediapro社が抱える9億ユーロ（約1168億円）以上の負債の50％を様々な債権者や銀行から買い取り、さらに1億5000万ユーロ（約195億円）を拠出してプロジェクトの安定化を図る意向を示している。

2020年は、売上高が前年比38％減の11億1500万ユーロ（約1448億円）、営業損失が2億6000万ユーロ（約338億円）となり、厳しい状況が続いた。