欧州各リーグは、FIFAが推進している代表戦の試合日程変更案に満場一致で反対した。また、「投資の自由化は財務の持続可能性を低下させる」とも主張している。

FIFAによる2年に1度のワールドカップ開催案に対し、ヨーロッパ各リーグが一致団結で反対の意を示した。2日に渡って行われた同会議では、代表チームの試合日程変更を否定したほか、「クラブの財政的な持続可能性を高める」ために、欧州のファイナンシャル・フェアプレー（FFP）の強化を求めた。

W杯が隔年開催されることによって、ユーロ欧州選手権までもが2年に1度になる。それに関する欧州各リーグの返答は満場一致で「NO」だった。「FIFAの提案を受け入れると、サッカーの価値感や経済価値がクラブからナショナルチームに移ってしまう」。

一方、欧州各リーグの経営陣は、UEFAのFFPを支持しており、「クラブの財政的な持続可能性を高める」ために、また、PSGやマンC、今回のニューカッスルのような状況を改善するために、さらなる強化を要求している。また、欧州各リーグは「合理的でない資本注入」の制限に触れた。

サウジアラビア政府と関係のある投資ファンドがプレミアリーグのニューカッスルを買収した数日後、UEFAは「投資の自由化は、財政的な持続可能性を低下させるだけでなく、持続不可能なビジネスモデルを促進するため、物価上昇を招きます」と同団体は言及した。

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