OTT（Over the Top）プラットフォームは今年、欧州5大リーグのスポーツ放映権料総額の20％を占めている。OTT全てのプラットフォームを合わせた推定支出額は、今年23億ユーロ(3078億5500万円)以上に達する可能性があるという。

トップはイタリアで、DAZNとのセリエAの放映権契約により、同国のスポーツに対しての支出の半分以上（53%）が定額制OTTサービスによって生み出されている。次いで、ドイツ（32％）、スペイン（16％）、フランス（14％）となっており、近年、これらの国々ではサービスの提供が拡大されている。

一方英国市場では、消費者のOTTサブスクへの支出は人口の2%しか満たしていない。これは、有料チャンネルを有するSkyとBT Sportが市場を独占しているからだ。Ampere社の調査によると、Skyは今年も欧州全域のスポーツ放映権への最大の投資者であり続け、その総額は40億ユーロ(5354億)にのぼるという。

Ampere社によると、Daznは2022年までに全市場でスポーツの放映権に21億ユーロを費やしているようだ。一方でまだそれほど多くのライセンスを獲得していないアマゾンは、権利獲得支出で10位となっている。

OTTサービスの一番大きな進展は2017年、DAZNがドイツでのUEFAチャンピオンズリーグの放映権を一括購入したのが最初。

5年経った今では欧州の主要なプロサッカーリーグは、少なくとも1つのOTT配信パートナーを持つようになっている。米国では、大手ストリーミングサービス10社のうち7社は、今後2年間に少なくとも1回はスポーツの生中継を行うだろうと言われている。

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