先日21-22年の中間決算（2021年12月31日締め）を発表したレアル・ソシエダが予算を変更したという。新たな予算によると、純売上高の予想が1億3610万ユーロから1億210万ユーロと11.7%減少しているという。

このような収入の減少は、昨年11月18日にアペリベイ会長が正式に発表したものによると、主に広告及びマーケティングの減少によるものだそう。ただ、全体の52％強を占めるテレビ放映権料（7200万ユーロ）は、第1次予算発表時と変わらない。

クラブは、シーズン終了までFinetwork社とメインスポンサー契約を結んでいるが、7月1日からは英国企業Cazoo社に一本化されることになった。

ところで、2020年には、レアル・ソシエダはファン・トークン・プラットフォームのIQONIQ社と契約し、3シーズンのメインスポンサーを務めることになっていたのだが、同社は、ユニフォームの胸スポンサーを1シーズンだけ務めただけでレアル・ソシエダに85万ユーロの損失を与えた。契約の価値は120万ユーロに達していた。 

現在、レアル・ソシエダには最大62社の商業提携があり、そのうち27社が地元企業（例えばGurutze Gorria、Larzabal、Buenetxeaなど）に相当する。

※レアル・ソシエダの「地元」は、スペイン北部バスク地方のサン・セバスティアン。

クラブは、21-22年シーズンの最初の半年間を37.5％増の売上高で終えたが、ちょうど720万ユーロで赤字に逆戻りした。前シーズンは、220万ユーロの黒字だった。

レアル・ソシエダは、2部リーグで破産手続き中だった2008年から、ジョキン・アペリベイ氏が会長を務めている。チームは複数の株主の手にゆだねられているが、クラブメンバーの合意により、いずれの株主も2％以上の株式を保有していない。