欧州スーパーリーグ創設の発表から1年、裁判所はUEFAがそのプロモーターに制裁を加えることを許可した。元々は12クラブがオリジナルメンバーとして創設に意欲的だったが、9クラブが撤退し、レアル・マドリード、バルセロナ、ユベントスが残った。しかし、今回その3クラブが制裁を受ける可能性がある。

マドリード裁判所の長官は、撤退した9クラブがFIFAやUEFA、各国リーグから制裁を受けないようにすることに同意したため、残るは上記の3クラブのみとなった。

判決では、「既存の3クラブに対する制裁措置の実行が、独立した資金調達によるプロジェクトの実施を不可能にするという証拠は一ミリもない」と述べられている。しかし、マドリード、バルサ、ユベントスは少なからず影響を及ぼすと主張する。

一方で、長官は「サッカーの試合がクラブや選手、監督に与える経済的な利益は莫大なものであり、スーパーリーグ創設はあらゆるスポーツの基本原則の維持と防衛に明確なリスクをもたらす」と付け加えた。

欧州スーパーリーグに出場するとなれば、UEFA主催の大会（CLやELなど）ではプレーできない。さらに、UEFAからの収入が5%減額され、各クラブの下部組織や欧州主要大会(CLやEL)に出場していないクラブに支払われる補助金の1500万ユーロ分も拠出される。これらに違反すると1億ユーロものペナルティが課されるという。

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