UEFAは新しいファイナンシャル・フェアプレーの投票を準備中。欧州サッカー連盟の執行委員会は、4月7日にクラブによるコスト管理のルール（名称も変更される）を議決し、移行期間を経て、2024/25シーズンに適用しようとしている。なお、同時期にチャンピオンズリーグの新方式が施行される。

スペインの専門ポータルサイト「2Playbook」は、欧州のトップクラブのいわゆる「チームコスト比率」（人件費と選手権の償却費の合計）と、UEFAが新しいコスト管理システムで課す制限を比較する興味深い分析を行っている。具体的には、チーム関連の費用は、新しい規則によると、収入の70％を超えてはならないとされている。

また、問題のパーセンテージについて、昨今では数多くの議論がされている。一方では、富裕層のオーナーを持つクラブなど、収入の85％を上限とすることを望む声や、ブンデスリーガのクラブなど、70％というかなり低い割合を求める声もあった。では18-19シーズンで収入の70％を超えているクラブはどこなのか？

2Playbookの分析では、欧州のトップ5リーグに所属するクラブの2018-19シーズンのデータを考慮している。これはコロナウィルスが流行する前の最後の年だからだ。最新の21-22シーズンのものではないということを念頭に置いていただきたい。

各リーグの費用対収入比率

このデータによると、費用対収入比率で70％に収まっていない欧州トップリーグのクラブは合計で29クラブある。そのうちの45%はプレミアリーグのクラブで、その中でもマンチェスター・シティ、アーセナル、チェルシー、エバートンは116％という極めて桁違いの比率になっている。

一方ブンデスリーガでは、バイエルン・ミュンヘンとボルシア・ドルトムントという2強の数字しか出ていないが、65％を下回り、完全にパラメータ内である。

リーグ1では70％を超えるクラブは6つになるが、意外にもPSGは該当しない。

また、ラ・リーガのほぼすべてのクラブは、すでに自国において、チームのコストを会社の収入に対して持続可能な比率に保つことができる内部給与上限が適用されている。

セリエAにおいては基準となる70%を超えているクラブは半分にも満たない。セリエA強豪の中ではミラン、ラツィオ、ユベントスが70%を超えている。

関連記事